子どもの教育費は本当に1000万円必要なのか｜2児の父が実感ベースで考えてみた

子どもの教育費は1000万円かかる。
一度は目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

私も最初にこの数字を見たとき、漠然とした不安を覚えました。
1000万円という額は、冷静に見てもかなり大きい。
しかも子どもが2人いれば、単純に考えて2000万円です。

ただ、結論から言えば、教育費1000万円はあくまで目安であって、すべての家庭にそのまま当てはまる数字ではないと私は思っています。
大切なのは、その数字に振り回されることではなく、自分の家庭ではどんな進路がありそうで、どの時期にどのくらい備えておく必要があるのかを整理することです。

小学3年生と保育園の年長、2人の子どもを育てている今の自分なりに、このテーマを少し整理してみたいと思います。

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「教育費1000万円」の中身を分解してみる

まず、「1000万円」という数字がどこから来るのかを考えてみます。

一般的には、幼稚園から大学卒業までにかかる教育費の総額は、進路によってかなり変わると言われます。
公立中心で進むのか、私立を多く選ぶのかで差が大きく、よく見かける「1000万円」という数字も、その中間的な目安として語られることが多いようです。

ただ、この数字には注意が必要です。

教育費には、学校の授業料だけでなく、教材費、通学費、部活動の費用、塾代などが含まれていることがあります。
反対に、制度や住んでいる地域によって、実際の負担額は変わります。

また、時期によって負担感も大きく異なります。
小中学校の間は比較的軽く、高校から塾代や部活費が増え始め、大学が最も大きな山になるのが一般的です。

つまり、「1000万円」という言葉だけを見ると大きく感じますが、実際にはかなり幅がありますし、一度にまとめて必要になるわけでもありません。
だからこそ、その数字をそのまま受け取って焦るよりも、自分の家庭では何にどのくらいかかりそうかを考える方が大事なのだと思います。

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公立か私立かで、景色はかなり変わる

教育費を考えるうえで、最も大きな分岐点は、公立か私立かです。

小学校・中学校を公立で過ごすのか、私立に通うのかで、家計への負担は大きく変わります。高校も同じです。

わが家では、今のところ小中は公立を想定しています。
ただ、私立の教育に魅力を感じる部分があるのも事実です。

最近は、私立高校の実質無償化の流れもあり、制度の変化によっては、中学や高校から私立を選びやすくなる可能性もあります。
そう考えると、今の段階で「絶対に公立」とも「絶対に私立」とも決め切らない方が、現実的なのかもしれません。

わが家として大事にしたいのは、最初から選択肢を閉じすぎないことです。
「うちは公立しか無理だ」と決めつけるのではなく、制度や家計の状況、子どもの希望を見ながら、その時々で判断できる余地を持っておく。
そのためにも、ある程度の備えは必要だと感じています。

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大学は行かせたい。でも、無理に大卒を追うつもりはない

わが家としては、できれば大学まで進学して、学びを深めてほしいという思いがあります。

ただし、それは「とにかく大卒の肩書を取らせたい」という意味ではありません。

子どもが成長する中で、自分でビジネスを始めたり、特別な技能を身につけたりして、大学以外の道がはっきり見えてくるなら、それも一つの選択肢だと思っています。

それでも現実には、明確な進路がまだ見えていない段階では、大卒という選択肢を持っておくことは、社会に出る上でのひとつの安心材料になると感じています。
だから今の私は、大学まで行かせられる準備はしておく。
ただし、最終的には子ども本人の意思と適性を見ながら一緒に考える、そんなスタンスでいます。

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自分自身の経験から思うこと

教育費を考えるとき、私はどうしても自分自身の経験を振り返ります。

私は公立の小中高を経て、私立大学を卒業しました。
高校は野球の強い公立校を希望して進学しましたし、大学については

「一人暮らしをするなら国公立のみ、私立なら自宅から通える範囲」

という家庭の方針がありました。

正直に言えば、高校時代は部活にかなり比重を置いていて、勉強はほとんどしていませんでした。
全教科の偏差値は30台からのスタートです。

引退後、大学受験を意識し始め、塾に通わせてもらいました。
そして、自分に合った先生の講義に出会ったことで、一気に成績が変わりました。
最終的にはMARCHに合格することができました。

この経験から私が強く感じるのは、教育費は「いくらかけたか」だけではなく、「どこに、どのタイミングでかけたか」がとても大きいということです。

塾に通った期間は、それほど長くはありません。
それでも、あのタイミングで良い先生に出会えたことが、人生を大きく変えました。
親がその機会をつくってくれたことには、今でも感謝しています。

逆に言えば、ただ高い学校に通わせればいいとか、早くから塾に行かせればいいという話でもないと思います。
子どもの状態を見て、必要なタイミングで必要な投資をする。 その判断の方が、総額そのものよりも大事なのかもしれません。

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「いくら貯めるか」より、「どう備えるか」の方が大事だと思う

教育費1000万円と聞くと、つい「いくら貯めなければいけないか」に意識が向きます。

でも実際には、教育費は一括で必要になるものではありません。
十数年にわたって、少しずつ発生していくものです。

つまり、1000万円を今すぐ手元に持っていなければいけない、という話ではないということです。

大切なのは、いつ、どの時期に、どのくらいの支出が発生しそうかを、ざっくりでも把握しておくことだと思います。

わが家では、ジュニアNISAを2年分活用しました。
制度終了後もそのまま運用を続けていますが、それだけで教育費のすべてをまかなえるとは考えていません。
今は、生活防衛資金とは別に、教育費として少しずつ備えている段階です。

わが家の場合、小学校の間は教育費の負担が比較的軽いので、この時期に積立を進めるようにしています。
大学費用が最も重くなるタイミングまでに、ある程度の選択肢を持てる状態を目指しています。

正直に言えば、完璧な計画があるわけではありません。 制度は変わるし、子どもの進路も変わります。
だからこそ、現時点でできる範囲で備えつつ、あとから調整できる余地を残しておくことが、今の自分にとってはいちばん現実的な方法だと感じています。

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不安に振り回されないために

教育費の話は、調べれば調べるほど不安になりやすいテーマです。

「1000万円では足りない」という情報もあれば、「もっと早くから投資しておくべきだった」という声もあります。周りの家庭と比べて、焦ることもあると思います。

でも、すべての不安に先回りしようとすると、お金はいくらあっても足りません。

私が大切にしたいのは、不安をゼロにすることではなく、不安を整理して小さくすることです。

何が不安なのかを具体的にする。 ざっくりでも数字にしてみる。
今できることと、今は決めなくていいことを分ける。

そうやって整理するだけで、「なんとなく怖い」は、「ここは大丈夫そうで、ここは今後考える必要がある」に変わっていきます。

教育費はたしかに大きなテーマです。
でも、「1000万円」という数字そのものに振り回される必要はないのだと思います。

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まとめ

子どもの教育費は、本当に1000万円必要なのか。

正直に言えば、家庭によって答えは違います。
進路によっても、住んでいる地域によっても、制度によっても変わります。

ただ、自分自身が公立高校から塾を経て私立大学に進んだ経験を振り返ると、強く思うことがあります。
それは、必要なタイミングで、必要な場所にお金をかけてもらえたことが、自分にとっては何より大きかったということです。

総額がいくらだったのかを、私は正確には知りません。
それでも、偏差値30台から人生を変えるきっかけをもらえたのは、親がその投資を選んでくれたからだと思っています。

だから私も、1000万円という数字に追われるより、子どもの状態を見ながら、必要なときに必要な形でお金を使える準備をしておきたい。
そして、大学費用が重くなりやすい時期までに、ある程度の選択肢を持てる状態を目指したいと思っています。

不安は完全にはなくなりません。
でも、整理することはできます。

そして、整理した分だけ、今の家族の暮らしには少し余裕が戻ってくる。

教育費の準備もまた、心の利回りを高めるための一つの行動なのだと思います。